もし、首都圏に大地震が起きたら・・・
日本の総人口の4分の1にもあたる、3千万人以上が暮らしている首都圏でもし阪神・淡路大震災クラスの直下型地震が起きたら・・・考えただけでも背筋が寒くなりますが、 政府ではその被害を想定した報告が出されました。想定被害は、最悪で死者12,000人もの大災害が発生との数字も出されていますが、首都圏で直下型の地震が起きたらどうなるか。 内閣府の中央防災会議では、専門調査委員会によって、首都直下での地震発生が懸念される18パターンの地震による被害想定がまとめられています。 調査会が想定した18パターンの地震のうち、死者が最も多くなるのは、都心西部直下地震(M6,9)では、東京・埼玉・神奈川で約1万2千人が死亡。 建物の被害は東京湾北部地震(プレート境界型地震、M7,3)が最大で1都7県で全壊は約85万棟に達します。死者の数だけでも阪神・淡路大震災の6,433人に対して約2倍 という規模です。だからこそ、被害を最小限に減らす為に、個人の地震対策、防災対策が重要なのです。
地震対策から、あらゆる災害に利用できる防災グッズです!
例えば、近い将来起こることが予想されている「東海地震」予知が可能な唯一の地震とも言われていますが、大地震が起きる前と、起こってから、どのような準備が必要なのでしょうか? 事前に対策しておくべき防災グッズをご紹介していますので、是非早めの対策を実施して下さい。
大規模な地震や自然災害などによって、同時に多数の人たちがケガをする場合は普段のように救急車が救援してくれる可能性は低くなります。 この場合は、当然、自主救護に努めなければなりません。そのためにも、普段から応急手当の知識を身につけ、手当てに必要な地震対策用品や応急手当用の救急箱など備えて、 チェックしておき必要があります。地震発生時などには、お互いに助け合って、傷病者が発生した場合など、近所あるいは、会社などで救護活動における協力体制や環境を作っておく ことも重要です。
火災は、日を起こさないことこそ最大の防御策ですが、100%未然に防ぐのは無理。被害を最小限に抑える策を講じることが大切で、 ポイントは早期発見と初期消火活動と言われています。その為には消火器などの消火用具を事前に準備しておくことと、火災報知器など警報装置などの設置も良いでしょう。 あとは、消火用具の使い方をマスターしておくことが大切です。
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