地震大国ニッポン!「しまった!」と思う前に事前の防災対策を!
日本は世界でも有数の地震多発地帯にあります。地震による大災害の記録は、古くは、日本書紀にも記されています。私たちは、過去の地震によってどんな被害を受けたかを知ることで、防災意識を高め、震災時に少しでも、役立てるようにしなければなりません。
また、日本では、過去100年の間に、大地震が36回も起きています。このように、昔から地震の被害に悩まされてきました。日本は狭い国土にもかかわらず、世界で起こる地震の約20%以上が発生しているのです。 危機管理意識の向上と、防災グッズによる災害時の備えを今から実施していきましょう。
地震に強い我が家にする。我が家の耐震度をチェック!
簡易耐震診断チェック
地震対策の一つとして、ご自分のお住まいの耐震診断を受けられてはいかがでしょうか?耐震診断は、木造で5万〜15万円程度となっているようです。その前にまず、できるだけ、自分で診断して見ましょう。自己診断をしているWEBサイト(日本建築防災協会http://www.sumai-info.jp)
日本の総人口の4分の1にもあたる、3千万人以上が暮らしている首都圏でもし阪神・淡路大震災クラスの直下型地震が起きたら・・・ 考えただけでも背筋が寒くなりますが、政府ではその被害を想定した報告が出されました。想定被害は、最悪で死者12,000人もの大災害が発生との数字も出されて いますが、首都圏で直下型の地震が起きたらどうなるか。内閣府の中央防災会議では、専門調査委員会によって、首都直下での地震発生が懸念される18パターンの地震による被害想定がまとめられています。 調査会が想定した18パターンの地震のうち、死者が最も多くなるのは、都心西部直下地震(M6,9)では、東京・埼玉・神奈川で約1万2千人が死亡。建物の被害は東京湾北部地震 (プレート境界型地震、M7,3)が最大で1都7県で全壊は約85万棟に達します。死者の数だけでも阪神・淡路大震災の6,433人に対して約2倍という規模です。 だからこそ、被害を最小限に減らす為に、個人の地震対策、防災グッズが重要なのです。
ハザードマップとは、災害予想図のことで、自然災害(地震、津波、洪水、火山の噴火など)が発生した際に、どこにどのような災害が起こりうるかを予測して、 それを示した地図のことです。国は建築物の耐震化を促す取り組みとして、対象地区を絞り込んだ地震対策として、地震ハザードマップの整備を計画しています。 モデル地域を選定して詳細な震度分布図を作成、公表し、被災時の住民や行政などの避難活動や救助活動のどについて、より実践的な計画を策定するために活動するとともに、 耐震基準を満たしていない住宅や建築物の耐震化の効果的な推進を目指しています。ハザードマップの公表については、不安感を与えるなどの様々な問題点も挙げられていますが、 国のこうした動きを受け、地震対策の一環として、自治体でも地震ハザードマップ作りが盛んになってきています。詳細な予想震度分布などを把握することは、災害時の非難や救助活動に大いに役立つと思うのですが・・・
もし、あなたの住んでいる地域で大地震が起きたら・・・
例えば、近い将来起こることが予想されている「東海地震」予知が可能な唯一の地震とも言われていますが、大地震が起きる前と、起こってから、どのような準備が必要なのでしょうか?
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